日産自動車と住友商事、住友三井オートサービスの3社は、電気自動車（EV）の新たな二次利用の可能性を最大化する「EVカスケードリユースプロジェクト」を始動したと発表した。
本プロジェクトでは、EVやバッテリー個々の能力変化に応じた二次利用手法を事業モデル化。EVの二次利用が注目されている中、EVカスケードリユースのモデルサイクルを構築し、世界各国の国や自治体、他企業との取り組みを加速し、EVエコシステム構築に寄与していく。
リユースEVは、中古車としての再利用に加え、新車時と比較し電池容量が低下している場合でも、限られた区域内においては車両として活用できる。また、一定残量以上の電池パックは、定置型の蓄電池として使用することで系統安定化等の機能が期待されている。さらにEVバッテリーは、モジュール単位で再製品化することで、様々な用途で電池として利用可能となる。EVやバッテリーは能力に応じ二次利用を行うことで、様々な形で長期間にわたりその機能を発揮できる。
日産自動車と住友商事は、日本でトップの自動車リース会社である住友三井オートサービスとともに、本プロジェクトのもと、クルマとしての二次利用において本格的な事業化に向けた検証を実施する。ユーザーの用途に応じEVの選択肢を拡げ、EV利用を促進することで、CO2排出量の削減に貢献するとともに、停電等の非常時における電源車としての利用も推進する。
EVカスケードリユースモデルの将来構想まず第1弾として、2018年10月に、千葉市内にある大規模工場の構内車として『リーフ』のリユース車両22台を、本スキームを活用し納入。うち2台については、フォーアールエナジー（4R）にて再生したバッテリーを搭載している。