トヨタ自動車は、常務役員、常務理事、基幹職1級・2級、技範級を「幹部職」とするなど、2019年1月1日付け役員体制を発表した。
今回の役員体制の変更は、「経営のスピードアップ」と「人材育成の強化」を推進するのが狙い。
専務役員以上を「執行役員」とし、常務役員、常務理事を廃止し、基幹職1級・2級、技範級を加えて「幹部職」を設定する。幹部職は、若手、ベテランに関わらず、本部長・副本部長、領域長、工場長からグループ長までの幅広いポストに適材適所で配置することとし、その時々の経営課題に対応するとともに、現地現物での人材育成を強化する。
また、執行役員は自らが現場に入り、幹部職、メンバーとともに、未来のモビリティ社会に向けた様々な構想を「リアルの世界」で実現していくことを目指す。
現在の経営執行体制は、社長、副社長、フェロー、専務役員、常務役員で合計55人だが、新しい執行役員は23人に減る。
トヨタの豊田章男社長は「今回の制度改革は、階層を減らすことによって、これまで以上のスピードで、即断、即決、即実行できるトヨタに生まれ変わるためのもの」としている。
