GfKジャパンが発表した2018年11月の自動車用タイヤ販売によると、販売本数は前年同月比7％減となった。
夏タイヤの販売本数が同3％増だった一方で、冬タイヤが同11％減と大幅に落ち込んだ。北日本での降雪期が例年よりも遅れていることが影響したとみられる。この結果、タイヤ全体に占める冬タイヤの販売本数構成比は68％と、前年同月と比べて4ポイント減少した。
主要サイズの販売が前年割れとなったが、205/60/16が本数ベースで同2％増と伸びた。また、軽トールワゴンの人気を受けて、主に同車種の上級グレードに装着される165/55/15が本数ベースで同32％増と大きく伸びた。
販売金額ベースでは、同3％減だった。タイヤ全体の税抜き平均価格が同4％上昇したため。
エコピア EP150（参考画像）一方、自動車用エンジンオイル販売は、販売量（リットル換算）ベースで同2％減、金額ベースで同1％減だった。
粘度別では、10W-30の販売量が同13％減となったが、5W-30が同3％増、0W-20が同2％増と伸びた。低燃費車に使用される0W-16は、エンジンオイル全体に占める割合が1％未満と小さいものの、販売量が同61％増となった。
ベースオイル別にみると、部分合成油と鉱物油は前年の販売量を下回ったものの、全合成油は同13％増と26カ月連続で前年を上回った。
税抜き平均価格は前年同月と横ばいだった。