横浜ゴムは2月14日、2018年12月期（1～12月）の連結決算を発表。売上収益が前期比0.6％増の6502億円、事業利益が同1.7％増の593億円といずれも過去最高となったが、米国タイヤ生産子会社ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ミシシッピにて112億円の減損損失を計上したことなどにより、営業利益は同1.4％減の535億円、当期利益は同10.9％減の356億円となった。
新車用タイヤは、国内外でプレミアムカーへの新車装着などは順調に拡大したが、国内では納入車種の切り替えや自然災害による自動車の生産調整の影響などにより販売が低調だったほか、海外では、中国で自動車販売不振に伴う生産調整などが続いており、国内外ともに売上収益は前期を下回った。
市販用タイヤは、国内では「アイスガード6」をはじめとする冬用タイヤの販売が順調だったほか、グローバル・フラッグシップブランド「ADVAN」シリーズや低燃費タイヤブランド「BluEarth」シリーズなどの高付加価値商品の拡販に努めた結果、売上収益は前期を上回った。一方、海外では、天候要因や一部新興国における通貨不安、および米中貿易摩擦の影響による販売減少などにより、売上収益は前期を下回った。
MB（マルチプル・ビジネス）では、ホース配管事業は、国内外の建機、工作機械需要が引き続き旺盛だったことに加え、自動車用ホース配管も海外を中心に好調を維持したことで、売上収益は前期を上回った。工業資材事業では、国内外でコンベヤベルトの販売が好調だったことから、売上収益は前期を上回った。一方、ハマタイト・電材事業および航空部品事業の売上収益は前期を下回った。
ATGは農業機械の需要が引き続き回復傾向にあることから、新車用タイヤの販売が好調に推移し、売上収益は前期を上回った。
今期の業績予想は売上収益6600億円（前期比1.5％増）、事業利益575億円（同3.0％減）、営業利益575億円（同7.5％増）、当期利益400億円（同12.3％増）を計画している。
