気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウォッチ。…………
平成元年（1989年）に誕生し、今年で30周年を迎えたマツダの小型オープンカー「ロードスター」。その初代モデルと、2015年に発売した4代目の現行モデルに乗り比べる機会を得たが、初代ロードスターの「インパネ」周りには、懐かしいカセットテープの差込口がある一方で、今では当たり前のナビゲーション装置はなく、時代の流れとともに改めてクルマ文化の違いを感じた。
そのナピに関連するニュースとしては、米グーグルの地図アプリ「グーグルマップ」の日本向けサービスで、道路が実際の形と違ったり、消えたりするなどの不具合が起きているという。すでに日経が報じていたほか、きょうの東京なども取り上げている。
それによると、不具合の原因としては、地図大手ゼンリンから提供を受けるデータを減らす契約変更に踏み切ったためとみられており、背景にあるのが、地図データ作成・更新の自動化技術の進化だと指摘している。
不具合の指摘はインターネット上で相次いだという。記事では「細い路地や林道が一部消えているほか、橋や道路の形状が変わっている箇所があり、実際にJR渋谷駅西側にある複数のバス停が表示されなくなっており、併記されていたゼンリンの著作権表記も削除されていた」と伝えている。
「グーグルマップ」の不具合の話はともかく、共同通信が実施した平成の時代に関する世論調査によれば、「どちらかといえば」を含め、73％が「良い時代」と評価していることがわかったそうだ。
たしかに、クルマのナビについても、24時間営業のコンビニにしても便利になり、多くの人が暮らしに一定の充足を感じていたといえそうだが、世論調査では57％が他者に対し「不寛容になった」と回答しているのも気になるところだ。
2019年3月27日付
●パイオニア外資傘下へ、きょう上場廃止「音響」リードから半世紀（読売・8面）
●ゴーンショック、繰り返す統治不全、独裁体制「塩路天皇」の再来（朝日・1面）
●ローバーを模倣、製造停止命令、北京の裁判所、知的保護に配慮か（朝日・9面）
●聞きたい、「ゴーン事件」受け止めは？ ヨロズ会長・志藤昭彦氏、3社連合堅持してほしい（朝日・14面）
●革新機構役員報酬3000万円級、経産省方針、高額批判受け抑制（毎日・6面）
●石油元売り国内中心脱皮へ、出光・昭和シェル1日に経営統合（産経・12面）
日本郵便の集配用車両に、三菱自動車の電気自動車を納入●日本郵便集配1200台EVに切り替えへ、三菱自が納入（産経・12面）
●道路内、橋の形が違う、グーグルマップに不具合、ゼンリン契約変更原因か（東京・3面）
●世界景気「悪化」25%、中国に懸念9割超、景気刺激策に期待（日経・1面）
●中国でBMWと「ミニ」量産、長城汽車が独自色一転（日経・13面）
●ガソリン、アジアで上昇、内外価格差解消、輸入増に歯止めも（日経・25面）