一般社団法人日本玩具協会は、2019年6月13日より16日までの4日間、58回目となる国内最大規模の玩具見本市「東京おもちゃショー2019」を東京ビッグサイトで開催中だ。13～14日は商談見本市（バイヤーズデー）、15～16日が一般公開（パブリックデー）だ。
2019年は、191社（国内：151社 海外：40社、5月16日現在）の企業による約3万5000点のおもちゃが展示されている。来場者数は商談見本市2万人、一般公開14万、合計で16万人以上を主催者では目標としている。
「東京おもちゃショー2019」は、大人の世界で話題になっていることを切り口したおもちゃが多く出品されているのが特徴だ。例えば「ユーチューバー」「オリンピック」「プログラミング」「新元号」「チコちゃん」「ペット」「渋谷の交差点」などがキーワードになる。日本玩具協会によると、女の子向けでは「デコ＆カスタマイズ」がキーワードで、男の子向けでは「大ブームを狙う男児ホビー玩具」は見逃せないという。大人向けで「ここまでこだわるのか」というアイテムが多数発表されているのは近年の傾向だ。
また会場には、こどもやファミリーに向けて活躍するあらゆるジャンルの企業、団体が集結する「キッズライフゾーン」も設置される。「キッズライフゾーン」は2010年の東京おもちゃショーより始動した。業界の垣根を越えて、玩具の枠だけにとらわれない全方位型のエンターテインメントエリアとして展開される。
また昨2018年に引き続き、東京2020パラリンピック大会の成功とパラスポーツの振興を目的に設立された、公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンターのブース出展がある。
日本玩具協会のまとめによると、2018年度の日本国内における玩具市場規模は、上代価格（希望小売価格）ベースで前年比105.0％、8398億円だった。調査期間中では、開始年度が8413億円で最高となっており、それに次ぐ高水準だ。この18年間で15歳未満の子ども人口は、2001年の1828万人から2018年度の1542万人と、15.6％減少しているが、玩具市場は2009年度を底に復調・回復傾向が続く。日本玩具協会は業界の成長について、新市場の創出、対象年齢の拡大、新技術やトレンドの導入などを要因にあげている。
2018年度の市場動向は、大分類でカードゲーム・トレーディングカード、女児玩具、ぬいぐるみ、ホビーなどが対前年比で伸長した。中分類ではブロック、立体パズル、サマートイなどが好調だった。サマートイは猛暑で良い売れ行きを示したという。前年比でマイナスになったのはゲームとハイテク系トレンドトイだが、東京おもちゃショー2019にはプログラミング玩具が多数出品されており、2019年度の傾向は変わるかもしれない。
（取材日：6月13日）
