横浜ゴムは、地球温暖化の防止や天然資源の保全活動の一環として、フィリピンのタイヤ生産販売子会社であるヨコハマタイヤフィリピンの生産工場の屋根に太陽光発電システムを設置し、7月4日より運転を開始した。
設置した太陽光発電システムの出力規模は約4MW-dcで、年間予測発電量は約5363MWh。発電した電気は同工場で使用し、年間で約2858tCO2の温室効果ガス排出量を削減できる見込みだ。今回の取り組みはシャープエネルギーソリューションと共同で日本の環境省が実施する「二国間クレジット制度資金支援事業のうち設備補助事業」の採択を受けて実施。フィリピン政府と日本政府の協力の下で行われている。
横浜ゴムは、地球温暖化防止の長期目標として「2050年までにグループのバリューチェーン全体で排出するCO2総量を基準年（2005年度）比で50％以上削減する」を掲げている。目標達成の一環として太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの活用を進めており、ヨコハマタイヤフィリピン以外に中国の杭州横浜輪胎、蘇州優科豪馬輪胎、インドのヨコハマインディア、日本の三重工場、三島工場、研究開発センター「RADIC」に太陽光発電システムを、平塚製造所、新城南工場には太陽光＋風力発電システムを導入。また、エネルギー効率の良い設備の導入や物流のモーダルシフト化など様々な省エネ活動を強化し、エネルギー使用量の削減に努めている。
