トヨタ自動車は、オリンピックおよびパラリンピックのワールドワイドパートナーとして、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を電動車のフルラインアップでサポートし、これまでの大会で最高レベルとなる環境負荷低減を目指す。
具体的には、燃料電池車（FCV）の『MIRAI』や、『プリウスPHV』、ハイブリッド車などに加え、東京2020専用車『APM』や専用仕様の『e-パレット』、『コンセプト-愛i』といったEVなど、電動車を中心に約3700台を提供。提供車両に占める電動車比率は約90％、そのうち走行中にCO2を排出しないEV・FCVの導入台数はFCV約500台、EV約850台の計約1350台で、過去大会最大となる見込みだ。
約3700台の提供車両のうち、MIRAIなど拠点間移動に使用される市販車を中心とした関係者輸送の車両約2700台の平均CO2排出量は80g/km以下。トヨタでは、提供車両の全数が同種同格のガソリン車・ディーゼル車である場合と比べてCO2排出量を約5割削減できると試算。さらに東京2020専用車や専用仕様の先進モビリティ等を合わせると大会期間中のCO2排出量はさらに少なくなると試算しており、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。
なお、市販車を中心とした関係者輸送の車両は、すべて予防安全パッケージ「トヨタセーフティセンス」または「レクサスセーフティシステム＋」を搭載。「インテリジェントクリアランスソナー（ICS：パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）」も、ほぼすべての関係者輸送の車両に装備するなど、衝突回避や被害軽減をサポートする。
これらに加えて、FCバス『SORA』や、セカンドシートのリフトアップ機能とバックドアから車いすを載せ込むスロープを搭載した福祉車両、豊田自動織機製のFCフォークリフトなども提供し、大会運営をサポートする予定だ。
トヨタは、東京2020大会にて、「すべての人に移動の自由を（Mobility for All）」、「水素社会の実現を核としたサステナビリティ（環境・安全）」、「トヨタ生産方式（TPS）を活用した大会関係者輸送支援」の3つをテーマとし、従来の車両供給の枠を超えたモビリティソリューションの提供を目指して取り組んできた。
東京2020大会に向けて、電動車フルラインアップで環境負荷低減に貢献するとともに、多様なモビリティとTPSを融合したモビリティソリューションを通じ、東京2020大会のスムースな運営および来場者・関係者の移動をサポート。また、ロボットを活用して競技観戦体験や運営の支援を行い、今までオリンピック・パラリンピックを体験できなかった人も含めた「すべての人に移動の自由を」提供することにチャレンジしていく。
