J.D.パワーは、今年で5回目となる日本新車購入意向者調査を実施。安全技術装備への関心が20～30代でも高まっていることが明らかになった。
調査は今後1年以内に新車乗用車の購入を検討している消費者を対象に、次回購入を検討している車のタイプ詳細や重視点、ブランド認知度や好意度、検討ブランド/モデル、ブランドイメージ、新技術に対する興味や関心などの情報を収集。今回は6月から7月にかけてインターネット調査を実施し、1万人からの有効回答をまとめた。
調査結果によると、全体的に新車購入意向者の安全技術装備への関心は高くなっている。これまでは年代が上がるにつれて関心が高まる傾向があったが、20～30代でも関心が高まっていることが確認できた。また、情報通信機能への関心は安全技術と比較すると低めだが、20～30代は他の年代に比べ高い傾向。特に「電子デバイスと車載モニターの連携」といった、スマートフォンなどの電子デバイスとの連携を意識する傾向が見てとれる。
ボディタイプごとの検討率では、昨年伸びの高かったSUVが前年比1ポイント増の35％、ミニバンと軽が前年と同じ30％。ここ数年続いたSUV人気の伸びにも鈍化の兆しが見えてきた。検討率を年代別に見ると、年代で最も差が見られるのはミニバンで、20～30代で同2ポイント増の36％、40～50代で同3ポイント減の28％、60代で前年と同じ20％となっている。
購入モデル検討時に参考にする情報源については、「メーカー/販売店のホームページ」（35％）、「インターネットのニュースサイト/情報サイト」（28％）、「カタログ/パンフレット」（28％）、「販売店の展示車・試乗車」（22）、「路上を走っていた/駐車していた車」（21％）の順。年代別に見ると、「家族/友人/知人などの意見」では20～30代で23％、50～60代で15％、「口コミ/レビューサイト」では20～30代で20％、50～60代で12％となり、身近な人やユーザーの声に関する情報源で若年層の比率が高かった点が特徴的だ。新車購入経験の浅い若年層が身近な人や実際に車に乗った人の体験やアドバイスを重要視している現状が推察できる。
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