JR東海は11月20日、東海道新幹線で今冬から新たな雪害対策を実施すると発表した。
冬季の東海道新幹線では、走行時に舞い上がり車両床下に付着した雪が塊となって線路上に落下し、その拍子でバラストが跳ね上がり床下機器を損傷させることがある。それを防止するため、従来は運転士から口頭により伝達される現地状況を基に、指令が徐行区間の設定や速度の判断を行なっていた。
また、関ヶ原付近を含む岐阜・滋賀県内を中心とした降雪地帯沿線では、雪の舞い上がりを防止する対策としてスプリンクラーによる散水や、みぞれか雪かを判断する「降雪情報装置」を使った濡れ雪判断を実施。除雪車やポイント不転換を防ぐ電気融雪器の導入なども行なわれている。
新たな雪害対策では、50編成の運転台にカメラを設置することで、列車前方の画像をリアルタイムに指令へ伝送。徐行や速度の設定をよりきめ細かくタイムリーに行なう。
さらに4編成には床下にもカメラを設置し、その着雪状況を伝送。運転台に設置されたカメラから取得した気象や積雪量といった環境条件を照らし合わせて、着雪との関連性を解明するとともに、床下に設置された融雪ヒーター付きフサギ板への着雪状況を確認するとしている。
