BASFは2月12日、欧州の電気自動車（EV）バリューチェーンを支援するための多段階投資計画の一環として、独シュヴァルツハイデの生産拠点に電池材料の新工場を建設すると発表した。
EV用電池材料の正極材（CAM）を製造するシュヴァルツハイデ新工場は、年間約40万台のEVに供給できる初期生産能力を確保。新工場の増設可能な設計およびインフラにより、迅速な生産能力の向上が可能になり、欧州のEV市場で高まる需要に応える。新工場ではフィンランドのハルヤヴァルタ新工場で製造した前駆体（PCAM）を使用する計画で、両工場の操業開始は2022年を予定している。
両工場の稼働により、アジア、米国、欧州地域にて、現地生産能力を持つ初の正極材サプライヤーが誕生。BASFは、ベースメタル、特にニッケルやコバルトの確保、前駆体の製造、正極材の製造を同一域内で行えるようになり、信頼性と持続性のある、欧州をベースとしたサプライチェーンを持つリーディングサプライヤーとなる。
シュヴァルツハイデ工場では、エネルギー効率の高いガスおよび蒸気タービン発電 プラントを使用しており、現在、環境効率をさらに高めるために近代化を推進。電池材料の工場が稼働するまでの期間に、再生可能エネルギーとの統合も予定している。またハルヤヴァルタ工場では、水力、風力、バイオマス発電などの再生可能エネルギー資源を使用。こうしたエネルギーミックスにより、CO2フットプリントが低い正極材の提供が可能になる。
両工場への投資は、欧州の電池生産バリューチェーンに向けた欧州委員会の協議事項に対するBASFの支援を強化するもの。また、EU国家援助規制に基づき欧州委員会によって承認された「Important Project of Common European Interest （欧州共通利益重要プロジェクト）」の一環として行われる。
