イードは、2月11日・12日にロンドンで開催されたモビリティイベント「MOVE 2020」の調査レポートを発表した。
イードでは、CESや各国モーターショーをはじめとする海外の自動車・IT系展示会に赴き、現地で取材、調査、傾向分析を実施。CASEやMaaS目線の調査レポートとして販売を行っている。
MOVE 2020は毎年ロンドンで開催されている世界的なモビリティイベントで、コンセプトは「Reinvent the Mobility（モビリティの再発明）」。OEM視点ではなく、公共交通・スマートシティ視点からモビリティの未来を見ているところがイベントのポイントとなる。今回、250社ほどのスタートアップを中心とする企業が、モビリティの未来に関する展示を行った。
モビリティサービスプラットフォーマーによる展示が多く、各企業がプラットフォーマーの地位を狙うべくアピールをしていた。しかし「特筆すべきテクノロジーを持たず、規模も小さいプラットフォームサービスはやがて淘汰される」とHEREモビリティも言っており、2020年からの数年間はまさに「MaaSプラットフォーム戦国時代」になると考えられる。国土交通省は2020年2月「MaaS関連データの連携に関するガイドラインver.1.0（素案）」を発表。この中で示されている通り、地域毎で生き残ったプラットフォーマー同士が連携し、大きなMaaSプラットフォームを形成していくのかもしれない。
またモビリティイベントということで、OEMやサプライヤーによる出展・登壇が多くなると予想されたが、「空飛ぶクルマ」を企画・開発するeVTOLメーカーや、都市交通の最適化を進める自治体、世の中の無駄をなくし最適化を図る非営利団体など、CASEやMaaSに留まらない様々なモビリティプレーヤーが参加。CASEによる技術革命を発端に進む、所有型の自動車利用からシェアリング・オンデマンド型のモビリティ利用への移行だけでなく、モビリティが行き交う都市交通の最適化、すなわちスマートシティ推進のための各種サービスやソリューションが多く見受けられるイベントだった。
イードが販売する海外展示会レポートは、30～50ページの展示会調査レポートと15分～30分の動画レポート、さらに実際に現地を訪問したレポーターによるプライベートセミナーのセットで構成。料金プラン（税別）は50万円、10本パックが450万円。
