ZFは3月26日、2019年通期（1～12月）の決算を発表した。
同社の発表によると、為替とM&Aによる影響を調整した後の売上高は、365億ユーロ（約4兆3745億円）。前年の369億ユーロに対して、1.1％減少した。
また、2019年通期の調整後のEBIT（利払い・税引き前利益）は、15億ユーロ（約1800億円）。前年の21億ユーロに対して、28.6％の減益となっている。
減益となった要因は、研究開発支出の増大や、ドイツ、セルビア、中国に設立された電動ドライブの生産施設など、次世代技術にフォーカスした新拠点の設立が、収益に影響を及ぼしたため。ZFは2019年通期、研究開発費を前年比8％増の27億ユーロに増額し、その比率も6.7％から7.3％に引き上げた。
ZFのウォルフ＝ヘニング・シャイダーCEOは、「次世代技術にフォーカスした投資をさらに進め、リーディングシステムサプライヤーとしてのZFの価値を高めたいと考えている」と述べている。
