ZFは3月26日、社内のリソースに加えて、共同事業やパートナーシップ締結を通じて、自動運転分野の研究開発を強化した、と発表した。
ZFは、オランダの2getthere（トゥー・ゲット・ゼア）社の60％の株式を取得し、自動電動移動システムサプライヤーとしての地位を確立した。また最近では、マイクロソフト社との提携により、ソフトウェア開発プロセスを改善し、ZFのソフトウェアに関連するノウハウを大幅に強化している。
ZFによると、共同事業やパートナーシップ締結は、フレキシブルな対応とソフトウェアのアップデートに迅速さを要求する顧客にとって、重要という。加えて、ハードウェアの完成前にソフトウェアの開発を進めることも可能になり、ZFは自動車業界にハードウェアなしの単体の製品として、ソフトウェアソリューションを提供していくという。
2019年末時点で、全世界のZFの従業員数は14万7797人だ。このうち、Eモビリティ、自動運転、ソフトウェア開発分野では、業務拡大により現在、世界中で1万9400人が研究開発に従事している。これは、前年に対して、13.5％の増加にあたる。
ZFは「Next Generation Mobility」戦略の下、長期的視点で未来のモビリティを実現する準備を整えている。ハイブリッド対応の新型8速ATの10億ユーロ規模の受注をはじめ、統合ブレーキ・コントロール「IBC」などアクティブ・セーフティ・テクノロジー関連の新規ビジネス、バス向け電動ドライブの需要拡大、自動運転に関わる研究開発などを受注している。
