ドローン宅配では必須か? ドローン用エアバッグ…Japan Drone 2020

Japan Drone 2020
Japan Drone 2020全 4 枚

松屋R&Dという会社がドローン用のエアバッグを参考展示していた。有人ドローンの乗員保護のためのエアバッグではなく、ドローンそのものを守るエアバッグだ。(Japan Drone 2020、9月28~29日、幕張メッセ)

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DJIのドローンにはオプションで似たようなものが用意されている。オプションを用意できるほど共通化されていないのが現状のドローンだ。形状はじつに多様だが、同社のエアバッグは、原則製品・機体ごとのカスタムメイドとなる。基本的な機構、性能などは実験済だそうだ。会場では参考出品となっていたが、注文があればいつでも制作できるという。

業務用のドローンは、市販モデルでも数十万円から数百万円する。落下による破損はできれば避けたい。今後、ドローン配送が認可されサービスが始まると荷物保護の意味でエアバッグのニーズが高まる可能性がある。宅配まで応用が広がれば、周辺設備や対人事故のためドローンのガードフレームやエアバッグは必須となるだろう。

同社の狙いはそこにある。原理は簡単で、エアバッグを仕込んだガードフレームが、ドローンからの異常信号によって圧縮ガスで展開する。落下の衝撃から本体だけでなく荷物を保護する機能もある。車両のエアバッグと違い、展開後も空気を保持するので、水上・会場でも浮力が確保される。海上に落ちても沈まないのでGPSやビーコンを使えば回収が可能だ。

エアバッグ展開は衝撃によって制御可能だが、落下までの時間がたっぷりある(車両事故より)。展開はゆっくりでよいので、炸薬は必要ない。救命胴衣などを膨らます原理で十分だ。機体や荷物の重さにもおるが、エアバッグが膨らんだまま落ちてくるので、人に直接当たっても怪我は最小限に抑えられる可能性もある。

《中尾真二》

テクノロジージャーナリスト・ライター  中尾真二

アスキー(現KADOKAWA)、オライリー・ジャパンの技術書籍の企画・編集を経て独立。現在はWebメディアを中心に取材・執筆活動を展開。インターネットは、商用解放される前の学術ネットワークの時代から利用し、ネットワーク、プログラミング、セキュリティについては企業研修講師もこなす。エレクトロニクス、コンピュータのバックグラウンドを活かし、自動車業界についてもテクノロジーを中心に取材活動を行う。

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