飛べないANA、苦肉の策---スマホで「仮想旅行」企画へ[新聞ウォッチ]

ANA機(2019年、羽田空港)
ANA機(2019年、羽田空港)全 3 枚

新型コロナウイルスが猛威を振るう中での苦肉の策なのだろう。「仮想」とは、実際には無いが、仮にあるものと考えてみることの意味だが、全日本空輸(ANA)を傘下に持つANAホールディングス(HD)が、スマートフォンを使って仮想空間で旅行ができる新事業に乗り出すという。

【画像全3枚】

きょうの読売や日経などが報じているが、記事によると、人気ゲーム「ファイナルファンタジー」シリーズに携わったことで知られる田畑端氏が総合プロデューサーに就任。新型コロナの感染拡大で旅行がしにくい状況が続く中、実在する国内外の都市や絶景を3次元コンピューターグラフィックスで再現し、その場にいるような体験ができるようにして「新しい旅の形」を打ち出すそうだ。

すでに2020年8月には事業化に向けて共同出資の新会社「ANA NEO」を設立しており、2~3年以内に事業化する計画という。飛行機に乗って目的地に向かう機内の雰囲気が味わえる航空会社ならではの演出も用意するほか、画面を通じて現地の特産品の買い物やイベントにも参加できたりすることも想定しているという。

コロナ禍で経営が悪化しているANA HDでは「仮想旅行を世界展開して旅行の魅力を再確認してもらい、激減している訪日需要の喚起にもつなげたい考えだ」(読売)とも伝えている。

平日はリモートワークで仕事を片付けて、休日は「仮想」で旅行気分を楽しむ。怠けものには好都合だが、果たしてコロナ後もステイホームの新しい生活様式がスタンダードになるのかどうか?

2021年1月22日付

●米バイデン政権始動、分断から団結へ、コロナ・気候変動大統領令15本(読売・1面)

●ANA「仮想旅行」展開へ、スマホ活用、3Dで絶景体験(読売・12面)

●車関税日米協議続く、貿易協定対応焦点に(読売・12面)

●脱炭素へEV対応迫る、米「パリ協定」復帰、強まる環境規制(朝日・10面)

●宣言2週間感染高止まり、4都県、病床ひっ迫ステージ3へ厳しく(朝日・30面)

●ヤマハ「SR400」国内生産終了、排ガス規制強化(毎日・7面)

●スズキ、3車種7万台リコール(産経・24面)

●「グリーン水素」豪で開発、住商、割安な太陽光活用(日経・1面)

●中国BYD、4000億円調達、香港市場で増資、EVなど3研究開発(日経・13面)

●ダイハツ、HV再参入、まず小型車、排出削減、軽にも拡大(日経・15面)

●日鉄、東京製綱にTOB業績低迷で関与強化(日経・15面)

●経済教室、脱炭素社会と自動車、技術の補完性EVが有利(日経・28面)

●軽井沢バス事故在宅起訴、運行会社の社員ら(日経・39面)

《福田俊之》

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