CASE革命と電動化(後編)次世代モビリティのパワートレイン

CASE革命と電動化(後編)次世代モビリティのパワートレイン
CASE革命と電動化(後編)次世代モビリティのパワートレイン全 4 枚

次世代モビリティのパワートレインとは

前編で述べたとおり、2020年台以降に普及する「次世代モビリティ」が搭載するパワートレインについて、自動車メーカーは、明確な電動化のシナリオが必要になる。

1. 2020年~2024年

各国規制をクリアするために、旧来のエンジン車メーカーは、ZEVの販売を急拡大し、企業平均燃費を一気に下げることができなければ生き残ることはできない。一部例外として、トヨタのHEVなどCO2削減技術を持つ自動車メーカーは、BEV投入するまでもなく、規制適合が可能である。

2. 2025年~2029年

バッテリーの進化により、コスト削減、性能向上が実現し、ガソリン車との価格差が無くなり、BEV市場が一気に加速し、同時に、コスト高のHEVは優位性がなくなってくる。2030年に予定される現在の5割削減(60gCO2/km)の排ガス規制にフォーカスし、自動車メーカはZEV(BEV/FCV)に注力せざるを得ない時期となるが、一方でPHEVやレンジエクステンダー(REEV)に搭載される高効率エンジンの需要が急拡大する。

3. 2030年~2040年

BEV市場は拡大の一途であり、エンジン車は衰退の一途を辿る。並行して、HEVはPHEVに吸収統合され、またBEVにレンジエクステンダーを付加したREEVの市場が拡大する。他方、インフラ整備の進捗が各国で温度差があるものの、FCVの普及も進む。また、電動化車両と親和性が高い自動運転車(レベル4~5)が普及するのも、この時期であり、スマートシティの実現など、インフラを含めた社会システムの変革も見込まれる。

CASE革命と電動化(後編)次世代モビリティのパワートレイン

図4. パワートレイン・エネルギーミックスの長期トレンド 出典:カノラマジャパン(株)作成


《宮尾 健》

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