日本RV協会は、『キャンピングカー白書』の最新版を発行。それによると、キャンピングカー保有台数は前年比6.7％増の12万7400台、販売総額は同10.6％増の582億円と、市場拡大が続いていることが明らかになった。
調査はRV協会が運営する「くるま旅クラブ」会員のキャンピングカーユーザー1万1315人および、日本RV協会員のキャンピングカーメーカー/販社113社を対象に実施した。
調査結果によると、2020年のキャンピングカー保有台数は前年比6.7％増の約12万7400台。2016年に10万台を超えてから、順調にその数値を伸ばしている。国内生産台数も順調に増え、2020年は7434台。キャブコン、バンコン、バスコン、キャンピングトレーラー、8ナンバー以外のクルマがともに前年を上回っている。生産台数の比率はバンコンが31.2％でトップとなった。軽ベースの車両では、キャブコンは同16.4％減だったが、バンコンは同44.7％と増加。8ナンバー以外の車両も同61.2％と増えていることから、軽ベースのクルマの生産台数が増加したことが分かる。
2020年のキャンピングカー販売総額は同10.6％増の582億円2389万円。2017年から424億円、458億円、526億円、582億円と増加しながら推移している。内訳は、キャンピングカー登録となる8ナンバーの新車が336億円、中古車が137億円、8ナンバー以外の新車が90億円、中古車が17億円だった。前年と比べると多くの車種で総販売額が増えており、中でも8ナンバー以外の新車が大幅増。生産台数は減少していることから、1台あたりの販売価格が上昇しているようだ。
コロナ禍によるキャンピングカーの利用に変化については、「旅行を計画しなくなった」（52.3％）との回答がトップとなった。次に多かったのが「近隣エリアを目的地にするようになった」（49.2％）。県またぎの移動が制限されたこともあり、遠くへ行くことがはばかられ、オーナーの行動が消極的になったと言わざるをえない。
キャンピングカーは生活するための設備が整っており、シェルターとしての空間を確保できる。普段、レジャー仕様として利用していても、災害時にはその特性が役に立つ。そんなキャンピングカーの機能性が災害時に活躍するかをキャンピングカーユーザーに聞いたところ、99.2％が「活躍する」と回答。ほとんどの人が、非常時のキャンピングカーの活用を認識していることが分かった。
