マツダは6月17日、2030年に向けた中期の技術・商品方針についてオンラインでメディア関係者向けの説明会を開いた。新たに独自の電気自動車（EV）プラットフォームの導入による電動化の推進や安全技術の導入など幅広い展開を図る。
今回の方針には、同社の技術開発の長期ビジョンである「サステイナブル”Zoom-Zoom”宣言2030」に基づき、昨年の中期経営計画の見直しや、2050年のカーボンニュートラル実現への挑戦も踏まえ、新たな項目を織り込んだ。
公表した方針は網羅的であり、（1）ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した高効率なモノ造り、（2）マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入、（3）「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及、（4）次世代の移動サービスの基盤となるコネクテッド技術、ソフトウェア技術への挑戦、（5）カーボンニュートラル、CASE時代への「人」中心の開発哲学の継承―の5項目で構成される。
高効率を追求するモノ造りでは、基盤となる技術群をブロックとして段階的に積み上げる同社独自の「ビルディングブロック戦略」をベースにした「SKYACTIVマルチソリューション・スケーラブルアーキテクチャー」を推進する。これにより、スモール商品群用の横置きパワーユニットと、ラージ商品群用の縦置きパワーユニットの双方に対応、国ごとの環境規制や電源事情などに対処した迅速で効率的な商品展開につなげる。
併せて多様なEVに適用できる独自のEVプラットフォームとして25年以降に「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」を新たに導入する。注目の電動化については、市場に応じ、さまざまなモデルを投入する「マルチソリューション」の計画を加速、22年から25年までにハイブリッド車（HEV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）を各5車種、EVを3車種の計13車種を、日米欧、中国、ASEAN地域を中心に順次発売する。
これにより30年時点で生産ベースでの電動化比率は100％で、うちEVは25％を想定している。また、独自のEVプラットフォームによるEVについては、25年から30年にかけて複数モデルを投入する計画だ。
安全技術では、同社の自動運転概念である「マツダ・コ・パイロット・コンセプト」による新技術を22年にラージ商品群から展開する。これはドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に自動運転に切り替え、安全な場所で停止させ通報などを行うもので「マツダ・コ・パイロット1.0」の名称で導入する。また、コネクテッドでは、提携先のトヨタ自動車などと計5社で進めている次世代の車載通信システムの早期実用化を図る。
オンラインで会見した研究開発とコスト革新を担当する廣瀬一郎専務執行役員は、ビルディングブロックによる技術展開について「スモールプレーヤーであるマツダならではの戦略」とし、効率的で競争力のある商品開発のため、一段と強化する意向を示した。
さらにカーボンニュートラル時代に向けた開発方針として「（SKYACTIV導入の）2007年以降、ずっと大切にしてきたのは『地球』、『社会』、『人』の3本柱だが、常にその真ん中に存在するのは人だ。人がもつ本来の能力を最大限発揮いただけるようサポートするクルマを提供し、人間らしさにあふれたサステイナブルな社会の実現をめざしたい」と、話した。
マツダは6月17日、オンラインを通じて行った中期技術・商品方針説明会で、ドライバーが運転不能となった際に路肩など安全な場所へ自動的に退避する運転支援技……
