総合マーケティングビジネスの富士経済は、HV（ハイブリッド自動車）、PHV（プラグインハイブリッド自動車）、EV（電気自動車）の世界市場を調査。その結果を「2021年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。
調査結果によると、2020年のHV、PHV、EV合計した世界市場場（乗用車・新車販売台数）は前年比22.1％増の585万台となった。電動化を推進する動きが欧米で加速。特に欧州では厳格な環境規制に対応するため多くの新型電動車が市場投入されたことで活況年となった。
自動車メーカーは、各国のインセンティブ政策や充電インフラ整備などを下支えにEVやPHVの販売を強化。内燃車からの撤退を発表する自動車メーカーも増えており、今後電動車へのシフトが加速するとみられる。HV、PHV、EVがそれぞれ順調に伸びるが、車両価格の低下やインフラの整備により、長期的にはEVが電動車の主役となり、2022年にはEVの販売台数がHVを上回り、2035年にはEVの販売台数が2020年比11.0倍の2418万台に達すると予測する。
HVは燃費性能や環境性とコストパフォーマンスを両立できるため、補助金対象にならない国でも内燃車からの乗り換えが進んでいる。日本が市場の中心だが、2020年は欧州や中国の需要が旺盛だった。HVの技術を保有する日系自動車メーカーは、内燃車を段階的に廃止し、HVの展開を強化すると想定されるため、今後も堅調な市場拡大が予想される。特に、北米の需要増加が期待され、長期的には市場をけん引するとみられる。また、将来的に安価なコンパクトカーHVが登場することで、アセアン・東アジアやインドなどでの需要増加も予想される。
PHVは環境規制の厳格な欧州や中国での需要が大きく、2020年の市場は前年比65.5％増の96万台となった。欧米系自動車メーカーは、PHVをHVのバリエーションと位置づけているが、補助金対象としてだけでなく、HVと比較して燃費性能や環境性能に優位性があるため、EVが普及するまでの穴埋めとして重要な役割を果たすとみられる。当面は欧州の需要が市場をけん引し、2025年頃からは中国の需要増加が加速すると予想される。2030年以降はバッテリー価格の低下が市場拡大の追い風になるとみられるが、PHVは部品点数が多いためEVと比べると車両価格の低下が緩やかとなり、伸び率はやや鈍化するとみられる。一方で、ピックアップトラックや大型車が好まれる北米や電力供給が不安定な新興国ではPHVの需要増加が期待される。
EVの2020年世界市場は前年比31.7％増と大幅な伸長となった。新型コロナウイルス感染症の流行を受け、多くの自動車メーカーが工場の操業停止を実施する中で、CO2排出量や燃費平均を上げる環境規制に対応するために内燃車の生産量を減らしてEV生産を優先する傾向がみられた。また、各国政府がEV購入補助金を増額する政策を実施するなど、官民一体のEV普及促進策が奏功。2020年代前半に主要ブランドから新型EVの投入が相次ぐとともに、中国を中心に安価なエントリーEVが普及することにより、市場は大幅な拡大が予想される。内燃車からの撤退を発表する自動車メーカーが相次いでいることに加え、EVの平均車両価格が低下していることから、今後ますますEVを選択するユーザーが増えると予想。各エリアで順調な伸びが期待されるが、特に欧州と中国の需要が市場をけん引するとみられる。
