ありきたりの言葉だが「郷に入れば郷に従え」ということか。タイヤメーカ―大手のブリヂストンが、2030年までに新たに販売する自動車用タイヤの9割を電気自動車（EV）向けに切り替えるという。
きょうの日経が報じている。それによると、EV用タイヤはゴムや部材の使用量が少なく、従来型に比べて2割軽く、走行時の抵抗も3割低く抑えられ、EVや燃料電池車（FCV）などの電動車の航続距離が伸びるのが特徴とされている。
まず欧州で従来型の生産設備をEV用に転換し、世界で50カ所ある工場の大半も順次改修するという。付加価値の高いEV用で先手を打ち、自動車大手などの顧客を囲い込む狙いのようだ。
また、きょうの毎日も人物コラム「ビジネスサロン」で同社の石橋秀一最高経営責任者（CEO）を取り上げている。それによると、世界的にEVシフトが加速している中で、タイヤメーカーも電動車時代に合わせた製品開発が求められているが、石橋CEOは「この新しい時代にしっかり対応していきたい」と話したという。
ブリヂストン、Lightyear社の太陽光発電型EV向けに特別仕様タイヤを開発 （4月）コラムでは、EVの走行距離はバッテリーが左右するが、バッテリーを多く積めば走行距離は伸ばせるものの、車体が重くなり、ガソリン車の燃費にあたる「電費」の改善につながらないなどと指摘。電費の向上には車体を軽くする必要があり、「タイヤも軽量化が求められている」などと伝えている。
電動車時代になれば「燃費」は死語となって、これまでほとんど聞いたこともない電力消費率の「電費」が新語・流行語大賞にノミネートされるのかも興味津々だ。
カローラのSUV、トヨタ・カローラクロス2021年9月15日付
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