横浜ゴムは2月17日、2021年12月期の連結決算を発表。タイヤ事業が好調で、過去最高の売上と利益を達成した。
主力のタイヤ事業において原材料価格や物流費の高騰、国際物流網の混乱、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）などの影響を受けたが、海外において北米を中心に値上げが浸透したことや為替が円安に推移したことが寄与し、売上と利益を伸ばした。
新車用タイヤの売上収益は世界的な半導体不足による生産調整の影響を受けたものの、新型コロナウイルスの影響で大きく落ち込んだ前期を上回った。市販用タイヤは、国内で乗用車用スタッドレスタイヤ「iceGUARD 7」を発売するなど、国内外において高付加価値商品の拡販に努め、海外では北米、欧州で販売を伸ばした。また、インドなどアジア地域でも販売を増やし、売上収益は前期を上回った。
MB（マルチプル・ビジネス）は売上収益、事業利益ともに前期を上回った。ATGは農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤ（OHT）が好調で、売上収益、事業利益ともに過去最高となった。
これらの結果、全体の売上収益は前期比21.7％増の6708億円、事業利益は同73.3％増の622億円、営業利益は同132.4％増の836億円、当期利益は同148.9％増の655億円。売上、利益ともに過去最高を達成した。
2022年度通期の連結業績予想は、売上収益を前期比11.8％増の7500億円と2021年度を上回り過去最高を計画。利益面では原材料やエネルギー価格の高騰、物流費の上昇が影響し、事業利益は同3.5％減の600億円、営業利益は同30.1％減の585億円、当期利益は同38.9％減の400億円を計画する。
