ブリヂストン、産総研、東北大学、ENEOS、日揮HDの5者は2月18日、使用済タイヤから合成ゴムの素原料であるイソプレンを高収率で製造するケミカルリサイクル技術の共創を開始した。
今後も自動車・交通需要の増加に伴い、タイヤ需要の増加が見込まれている。現在、タイヤの主な材料の一つとして、石油由来の合成ゴムが使用されており、使用済タイヤの多くは、サーマルリカバリー（熱回収）により燃料として有効利用されている。将来、資源の枯渇やCO2排出量の増加による気候変動などの問題に直面する可能性が指摘されている中、今後もより持続可能な形でタイヤを提供し続けるために、ブリヂストン、産総研、東北大学、委託パートナーのENEOSおよび日揮HDは、企業とアカデミアの持つ知見や技術力を結集して、使用済タイヤのケミカルリサイクル技術の共創を開始。タイヤ・ゴム産業および石油化学産業のバリューチェーンにおける資源循環性の向上とカーボンニュートラル化への貢献を目指す。
今回の研究開発は、使用済タイヤを特殊な触媒を使って分解し、合成ゴムの素原料であるイソプレン等を高収率で製造する技術の開発と社会実装に取り組むもの。産総研、東北大学およびENEOSは使用済タイヤのケミカルリサイクル技術とその評価技術の開発を、日揮HDはパイロットプラントの設計を担う。ブリヂストンは、これまで培ってきたゴム材料の研究開発とタイヤ事業の知見・ノウハウを活かして、社会実装の実証検討とプロジェクトリーダーとして研究開発の推進役を担う。
5者はこの研究開発を通じて、タイヤ・ゴム産業および石油化学産業のバリューチェーン全体における合成ゴムの資源循環性の向上とカーボンニュートラル化、さらにその先の持続可能な社会の実現への貢献を目指していく。
なお、このプロジェクトは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」に採択された実証事業「使用済タイヤからの化学品製造技術の開発」における2つの研究開発項目のうちの一つ。グリーンイノベーション基金事業とは、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という政府目標の達成に向けて、経済産業省により設置された制度。この目標に経営課題として取り組む企業等に対して、政府は10年間、研究開発・実証から社会実装までを継続して支援する。
