コロナ禍を契機に、消費者の自動車保有に対する意識は変わりつつある。デロイトトーマツグループは、日本、米国、ドイツ、インド、中国、韓国、東南アジアの7か国・地域の消費者意識をまとめた『2022年 デロイト グローバル自動車消費者調査』を発表した。
デロイトトーマツの調査によると、アジア諸国において公共交通機関の回避を目的に、クルマの購入を考える消費者が増加したという。日本でも、特に都市部でその傾向は顕著だそうだ（都市部17% vs. 全国平均10%）。公共交通の高い利便性、駐車場代を含めた維持コストの高さ、一人世帯の増加など、自動車保有を妨げると言われてきた要因を差し置いても、自動車を保有するニーズが都市部を中心に一定数存在するという。
いっぽうで、公共交通機関のMaaSによる代替について消費者はどのように考えているのだろうか。日本や韓国では、公共交通機関を好む消費者の比率は高い。大規模MaaSプラットフォームが展開している国々でも、自家用車は主要な移動手段と考えられている。消費者によるMaaS受容度が高い国・地域の消費者ほど、公共交通機関の回避を目的にクルマの購入を考える傾向があり、デロイトトーマツは、MaaSはコロナ禍を経てその成長度合いを一歩後退させる可能性も見る。
デロイトトーマツでは2021年9～10月に、全世界2万6000人以上の消費者を対象に調査を実施し、コネクテッド、自動運転、モビリティサービス、電動化といったいわゆるCASE、MaaSに対する消費者の意識をまとめた。
