SUBARU（スバル）は5月12日、2022年3月期（2021年4月～2022年3月）の連結決算を発表。半導体や部品不足などによる生産調整が響き、2年連続の減収減益となった。
年度を通じた半導体の供給不足に加え、第2四半期に発生した東南アジアでの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大による部品の供給制約などの影響を受け、国内外生産拠点で生産調整や操業の一時停止を余儀なくされた。
これにより、通期の海外生産台数は同4.8％減の27万2000台、国内生産台数は同13.3％減の45万5000台、全世界生産台数は前期比10.3％減の72万7000台と落ち込んだ。
全世界販売台数は同14.7％減の73万4000台。海外が同15.0％減の64万5000台、国内が同12.1％減の8万9000台だった。販売台数の減少により、売上収益は同3.0％減の2兆7445億円となった。
損益については、販売奨励金の抑制、保証修理費の低減や、為替変動による増益効果があったものの、原材料価格の高騰や販売台数の減少などにより、営業利益は同11.7％減の905億円、税引前利益は同6.1％減の1070億円、当期利益は同8.5％減の700億円となった。
今期の業績見通しについては、主力の北米市場を中心に回復を見込み、全世界販売台数は前期比28.1％増の94万台を計画。販売台数の増加や為替変動による増益効果を織り込み、売上収益は同27.5％増の3兆5000億円、営業利益は同121.1％増の2000億円、税引前利益は同87.0％増の2000億円、当期利益は同100.0％増）の1400億円とした。
