マツダが5月13日に発表した2022年3月期連結業績は、本業の儲けを示す営業利益が1042億円となった。部品供給不足やコロナ影響で販売台数は前年を割り込んだものの、台あたり単価の改善や販売費の抑制に加え円安も寄与し、前期の88億円から大きく改善した。
売上高は前期比8.3％増の3兆1203億円と3期ぶりの増収だった。グローバル販売台数は前期比2.8％減の125万1000台にとどまった。しかし『CX-5』など高単価モデルの販売が好調で台あたり単価が改善したうえ、販売奨励金も抑えることができたことで950億円の利益押し上げ要因になった。
マツダの丸本明社長は同日開いた決算説明会で「経営環境が日々刻々と変化する中、これまで進めてきた構造改革と日々の改善の両輪による成果が表れた1年と受け止めている。しかしながら強靭な経営体質にはまだまだやるべきことが多くて、引き続き改善と変革への挑戦の両輪を回していきたい」と総括した。
その一方で「頻繁な生産計画の変更により取引先様には多大な迷惑をおかけし、また納車が長引き販売店や多くのお客様にご不便やご迷惑をおかけした点については深くお詫び申し上げたい」とも改めて陳謝した。
2023年3月期は売上高で前期比21.8％増の3兆8000億円、営業利益で同15.1％増の1200億円と2ケタの増収増益を見込んでいる。グローバル販売計画は同7.8％増の134万9000台を計画。新型車『CX-50』や『CX-60』の投入で上積みを図るとしている。
丸本社長は「今期の経営環境はあらゆるコストの大規模な想定をかなり上回る高騰、それとウクライナ情勢などもあり、昨年よりもより一層厳しく不透明であると認識している。そのような環境の中、新商品による成長を推し進めながら、スピード感のある、そしてグリップの効いた経営に注力していきたいと思っている」と述べた。
すでに足元でも中国のロックダウンによる工場停止の事態が続いているが丸本社長は「今期すでに11日間休止しているが、日々中国の取引先の稼働率も向上してきている。これが5月終わりまでに収束できれば6月以降で挽回生産できるという前提をおいている」と説明。
また半導体供給不足については「ひっ迫状況が継続するという認識のもと、代替生産やそれを二重で発注したり、造れるクルマを前倒しで造っていくとか、それから市中品を買ってくるなど、これまでやってきたアプローチだが、代替生産の一部が今期の上期からアベーラブルになってくるので、そうした面では改善方向にいくのだろうと想定しているが依然、予断は許さないという認識でもいる」と丸本社長は述べていた。
