新型コロナウイルスや半導体不足など、世界的なサプライチェーンの混乱により、2021年も自動車メーカー各社の生産調整が続いた。現在も国内工場での減産が相次いでおり、事態の長期化が懸念されている。
今回は日系自動車メーカー8社の現状を把握するため、各種公開情報から情報を収集し、整理・分析を行った。各問題の要因分析し、今後に向けた教訓をレポートとして可視化した。
本記事では当レポートの調査内容および一部の調査結果について紹介する。
レポートタイトル
日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査【報告書】
発刊日
2021年12月27日
ページ数
PDFファイルA4全20ページ
販売価格
165,000円（税込）※プレミアム会員は無料
調査目的
日系自動車メーカーのサプライチェーンの問題による減産の状況や各問題の要因を分析し、可視化することで、今後の産業の発展に資することを目的とする。
調査対象
【調査レポート】日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査【報告書】
国内の自動車メーカー8社を対象に調査を行った。
・トヨタ自動車
・本田技研工業
・日産自動車
・マツダ
・スバル
・三菱自動車
・スズキ
・ダイハツ工業
調査結果サマリ
【調査レポート】日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査【報告書】日本の乗用車メーカーの全て（非上場のダイハツ工業を除く）が、21年度通期の世界販売台数を下方修正
下方修正された世界販売台数は、日系メーカー8社（決算を発表していないダイハツ工業を含む）の合計で280万台を超える見通し。主な原因は東南アジアの新型コロナウィルス感染拡大・半導体不足によるもの。
2021年度通期の販売台数見通し（前四半期比減産量）を比較して、減産のインパクトが大きいのは本田技研工業、日産自動車、スバルの3社。いずれも15%以上の減産インパクトで、本田技研工業と日産自動車は系列部品メーカーへの影響が大きかった。一方で、減産のインパクトが小さいのは販売台数見通しに対して、2.5%の減産インパクトに抑制したトヨタ自動車。2010年に発生した東日本大震災の教訓により、影響を最小限に抑制することができたとみられる。
調査レポートのダウンロードおよび購入
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