GfK Japanは8月4日、全国のカー用品店、タイヤ専門店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットの販売実績データをベースに市場規模相当に拡大推計した2022年上半期（1～6月）のタイヤ、エンジンオイル、自動車用バッテリーの販売動向を発表した。
2022年上半期のタイヤ数量は前年同期比14％増と好調だった。タイヤメーカーが出荷価格を引き上げたことで、直前に特需が発生し、その後に反動減となったものの、前年実績は上回っている。出荷価格の引き上げに伴い、店頭の平均価格は前年と比べて5％上昇し9803円、インターネットでは5％上昇し8039円となった。この結果、タイヤ販売の総額では店頭が同13％増、インターネットが22％増とともに2ケタ成長となった。
エンジンオイルの販売量は同0.6％減と前年を下回った。店頭とインターネット販売別では、店頭が同2％減と前年を割り込んだのに対して、インターネットは同18％増と2ケタ成長だった。
自動車用バッテリーの販売数量は同4％増だった。店頭が同4％増、インターネットが同5％増だった。店頭ではハイブリッド車向け製品が好調で数量が同26％増と大きく伸びたことから店頭平均価格は1万3432円と前年と比べて3％上昇した。インターネットはアイドリングストップ車向け製品の価格上昇の影響が大きく、平均価格が9550円と3％上昇した。この結果、バッテリー販売総額では店頭が同7％増、インターネットが同8％増と堅調だった。
