ゼンリンとパイオニアは8月31日、EVソリューションに関する技術基盤の構築に向けて、パートナーシップ契約を締結したと発表した。
脱炭素社会の実現に向け、日本でも電動化への取り組みが加速している。消費者の興味関心が高まる一方で、EV特有の航続距離や充電インフラへの不安など、利用環境への懸念事項が普及への課題となっている。今回のパートナーシップでは、両社が持つ高精度な航続距離情報や電欠不安を解消するソリューション、EV導入シミュレーションサービスなどを提供。EVの普及をはじめ、モビリティ/エネルギー分野における脱炭素社会の実現に向けた取り組みを支援する。
具体的には、パイオニアのルート最適化技術と特許取得済みのエネルギー効率推定技術（燃費/電力消費率）により車の移動に伴うCO2排出削減をサポートするクラウドプラットホーム「Piomatix for Green」と、ゼンリンが有する標高・勾配データを含む高精度・高鮮度な地図データや全国を網羅するEV充電施設POI（位置情報）データとその提供ノウハウを活用し、EV向けのソリューション/サービスを開発、提供していく。
EV向けクラウドナビゲーションサービスでは、全国約3万か所を対象とした「EV充電施設検索」機能をはじめ、高精度な電力消費率推定による航続可能範囲の表示、最適なEV充電施設を経由するルート案内機能を搭載。EV利用者の電欠不安を解消し、企業や自治体のEV導入推進に寄与する。また、車載ディスプレイオーディオ機器と連携が可能なスマートフォン向けナビゲーションサービスの商用提供を2023年中に開始。次世代車載IVIシステムへのシームレスな統合、発展につなげるほか、EVの利便性向上と課題解決につながる幅広いソリューション/サービスを提案していく。
カーボンニュートラルAPIサービスでは、モビリティ/エネルギー業界での広範囲な利活用を目的に、高精度な電力消費率推定に基づく「航続可能距離予測API」、EV充電施設の満空情報や利用条件を考慮した「EV最適ルートAPI」などをパートナー企業向けに提供。EV車両以外の脱炭素化ソリューションに向けても特許技術を活用した「CO2排出量算出API」やCO2排出量が少なくなるルートを提案する「エコルートAPI」を提供する予定だ。
EV導入シミュレーションサービスでは、自治体が保有する車両、企業の営業車や輸配送用車両、タクシーなど業務用車両のEVへの置き換え検討時にCO2削減効果比較、経済効果比較や業務効率比較などを試算できるWebサービスを提供。保有するガソリン車両のGPS走行データをスマートフォンで収集するだけで、EV車両の利用用途に応じた導入効果をシミュレーションできる。
