いよいよ2022年も大詰め。12月15日から12月21日までの期間の有料会員記事のアクセス数を元に独自のランキングを集計した。今年最後のランキングは「CASE」「モビリティ」「BEV」と、1年を象徴するキーワードが並んだ。

1位) 発電・駆動を同時に行うモーターやカニ走りプラットフォーム…シェフラーのCASE技術:504 Pt.
シェフラージャパンは本社がある横浜で「シェフラーシンポジウムジャパン2022」を開催した。このシンポジウムは同社の最新技術を国内OEMやサプライヤーに発表・展示を行うものだ。このうち、特徴的だったものを3つ紹介したい。
https://response.jp/article/2022/12/15/365260.html

2位) ホンダ、製造業からモビリティカンパニーへ 自動運転の可能性を模索:145 Pt.
ホンダは自動運転モビリティサービス専用車両『クルーズ・オリジン』の開発をGMクルーズホールディングス、ゼネラルモーターズ(GM)と共同で進めている。9月末には日本仕様の量産モデルの試作車が完成したと発表しており、2020年代半ばから東京都心部でクルーズ・オリジンを活用した自動運転モビリティサービスを開始する予定だ。
https://response.jp/article/2022/12/15/365274.html

3位) COTYを受賞した日産 サクラ、本当の価値とニッポン軽EVのあるべき未来:107 Pt.
・クルマ評価の2つの「軸」とは
・日産サクラを「感性」と「機能」で見てみる
・地方のガソリンスタンド難民とゲタEVの必要性
https://response.jp/article/2022/12/16/365319.html

4位) 【株価】トヨタが小幅続伸、自家消費用に国内最大規模の風力発電を来年稼働へ:42 Pt.
日経平均株価は前日比104円51銭安の2万8051円70銭と反落。米国株が下落した流れを受け、精密株、電気関連株が中心に売られた。
https://response.jp/article/2022/12/15/365283.html

5位) 神戸製鋼所の「グリーンアルミニウム原料」のアルミ板材、日産車に順次適用:40 Pt.
日産自動車と神戸製鋼は12月19日、神戸製鋼所の低CO2高炉鋼材「Kobenable Steel」およびグリーンアルミニウム原料を用いたアルミ板材を2023年1月以降、日産車へ順次適用していくことを発表した。なお、Kobenable Steelの量産車への採用は初となる。
https://response.jp/article/2022/12/19/365416.html

6位) 旭化成、自動車の廃CFRPをリサイクルする基礎技術を開発:38 Pt.
旭化成は、北九州工業高等専門学校、東京理科大学と「自動車用炭素繊維サーキュラーエコノミー・プログラムの研究開発」と題したプロジェクトで、連続炭素繊維をリサイクルする基礎技術を開発した。
https://response.jp/article/2022/12/15/365275.html

7位) 「ローカル5G」を使用した遠隔型自動運転、成田空港で実証実験:36 Pt.
KDDIは、東日本電信電話(NTT東日本)、ティアフォー、成田国際空港と合同で、成田国際空港第1~第3旅客ターミナル間で、ローカル5Gを用いた最大3台の遠隔型自動運転による実証実験を12月15日から開始した。
https://response.jp/article/2022/12/16/365312.html

8位) AI外観検査装置、トヨタの生産ラインでの導入を拡大 Musashi AI:30 Pt.
武蔵精密工業のグループ会社であるMusashi AIは、トヨタ自動車向けAI外観検査装置の対象を拡大し、トランスアクスル向けアルミケースの生産ラインにも導入したと発表した。
https://response.jp/article/2022/12/15/365255.html

9位) 自動車関連税制、自工会の豊田会長「抜本的見直し議論を歓迎」:29 Pt.
日本自動車工業会は、政府・与党が2023年度税制改正大綱で、自動車関連税制を抜本的に見直すことを決めたのに関して「自動車税制を日本の競争力再構築につなげていく骨太議論のスタートの年となり、歓迎する」との豊田章男会長コメントを発表した。
https://response.jp/article/2022/12/19/365398.html

10位) トヨタとCPグループ、タイでのカーボンニュートラル実現に向け協業へ:29 Pt.
トヨタ自動車は12月14日、タイの複合企業体チャロンポカパン(CP)グループと同国におけるカーボンニュートラルの実現に向けた協力を検討していくと発表した。
https://response.jp/article/2022/12/15/365248.html