住友ゴム工業は2月14日、新中期計画（2023～27年）を発表した。その骨子は2025年までに成長事業の基盤づくりを行い、26年以降にその成長事業でビジネスを拡大するというもので、事業利益率を22年の2.0％から27年には7％に持って行く。
◆既存事業の選択と集中
「これまで当社はグローバル体制の構築のため、事業のすべて、そして全地域に注力してきた。そのなかでさまざまな非効率が生じ、収益低下につながったと認識している。そこで、ターニングポイントとする2025年までに既存事業の選択と集中に注力する。そして、2026年以降にDX経営を実践し、事業ポートフォリオの最適化、成長ビジネスの拡大により、再成長に繋げていく」と山本悟社長は説明する。
売上収益は目標としていた1兆円を達成したが、事業利益は目標としていた数字を大きく下回った。事業利益率も2016年に9.9％だったものが、22年には2.0％に悪化。特に主力のタイヤ事業は、売上収益が2016年の6484億円から22年に9399億円へと大きく増えたものの、事業収益は逆に679億円から123億円に大きく減少してしまった。
