カルソニックカンセイからマレリ。日立オートモーティブ、ケーヒン他ホンダ系サプライヤーの再編。コロナ前の2019年ごろから始まった業界の動きは、2023年トヨタ＆デンソーの資本関係の見直しと、ティア1をも巻き込む形で広がっている。
1万7000社以上で構成される自動車産業
CASE革命に始まった業界変革はEVブームの踊り場を迎えつつも現在進行形で進んでいる。今後の予想は簡単ではないが、前編では国内サプライヤーの動向を整理して現在の状況を振り返ってみたい。その後、後編では可能な範囲でこれらの動きを考えてみよう。
階層構造を持つ自動車産業エコシステムにおいて、サプライヤーはティア1から末端の町工場まで入れると、事業者数で1万7000（2020年国税調査）とも言われる。自動車部品工業会のメンバーだけでも400社以上ある。規模や業態もさまざまなで、業界の全体像を捉えるのは簡単ではない。
ここでは、ホンダ系、トヨタ系、日産系の国内大手OEMの系列または資本関係の強いサプライヤー群に分けることにする。それ以外にCASEやSDVといった新しい動きに欠かせない電装系、ソフトウェア系、半導体系のサプライヤーについても言及する。
ホンダ系：日立アステモ、テイエステック、武蔵精密工業
日立アステモは、2021年の日立オートモーティブシステムズ、ケーヒン、ショーワ、日信工業の経営統合によって生まれたサプライヤーだ。それぞれ、電装品やECU、キャブレター、ダンパーなど足回り部品、ブレーキ部品を手掛けていたメーカーだが、統合後はシャーシ、電動化パワートレイン、ADAS/SDV技術およびそのソフトウェアを主たる事業ドメインとしてホンダのEV化宣言をサポートする。2021年には小型軽量かつ高密度のインホイールモーターのプロトタイプを発表し、バイワイヤー技術の開発も急いでいる。
