J.D. Powerは、2025年の米国EVエクスペリエンス調査結果を発表した。調査によると、プレミアムBEVと大衆向けBEVの両セグメントで総合満足度が向上し、BEV市場シェアは2023年の8.4%から2024年には9.1%に上昇した。これは、トランプ政権がEV税制優遇措置の廃止を示唆する中での出来事だ。
調査では、インフレ抑制法の改正により、連邦税額控除を受けたEV所有者が増加し、BEV購入者の半数以上が税額控除を購入理由に挙げている。J.D. Powerは、2025年のEV市場シェアは横ばいになると予測している。
大衆向けBEVの品質はプレミアムBEVを上回り続けており、プレミアムPHEVの満足度も向上しているという。公共充電に関する問題は依然として存在するが、大衆向けBEVでの改善が見られる。
またBEVオーナーの94%が次の車もBEVを選ぶ意向を示しており、EV市場の将来に対する強いコミットメントが確認されたとしている。J.D. Powerは、2026年以降にBEVの市場シェアが再び上昇し、2030年には26%に達すると予想する。
