5月に掲載された有料会員記事について、アクセス数を元に独自ポイントで集計したランキングです。1位は、中国のBYDで日本の軽自動車規格EVを開発、日本市場に導入するというニュース。2位は日産の経営再建計画「Re:Nissan」、3位も中国のマイクロEVでした。
BYDが2026年にも日本の軽自動車規格のEVを発売するという。しかもBYDはこの発表の前に、PHEV向けに独自開発の水平対向エンジンも公開している。日本OEMのお家芸ともいえる領域に切り込んできた形だ。
日産自動車は5月13日、経営再建計画「Re:Nissan」を発表した。イヴァン・エスピノーサCEOは「競争の激しい環境下で、長期的な成功へと導くための経営再建計画」であると説明し、2026年度までの自動車事業営業利益黒字化を目指す。
中国の第一汽車（FAW）の「奔騰（ホントウ）」ブランドは、マイクロEV『小馬』の累計販売台数10万台を突破したと発表した。「トレンディでかわいいペット」というコンセプトで差異化を図り、中国の小型EV市場で人気車種となっているという。
ホンダは5月20日、「2025ビジネスアップデート」の説明会を開催。2030年度までにEV関連投資に10兆円を投じる計画だったが、7兆円に減額すると発表した。EVの販売台数比率も目標としていた30年度30％から20％になるという。
4月14日、スカニアジャパンがメディア向けのラウンドテーブルを開催した。2024年の業績と25年のアップデート、および事業戦略について発表が行われた。その中でスカニアジャパンがこの秋からレンタルトラックの事業を始めることがわかった。
スウェーデンの商用車メーカーのスカニアは、11リットルディーゼルの新型エンジン「Super 11」を発表した。このエンジンは、既存の9リットルと13リットルエンジンの中間に位置づけられる新製品だ。
ニデック（旧 日本電産）株式会社（本社：京都市南区、代表取締役社長執行役員 岸田光哉）は、2025年4月1日付の人事異動について下記の通り発表しました。
自動車技術会主催の一大イベント「人とくるまのテクノロジー展2025 YOKOAHAMA」が5月21～23日に開催された。会場となったパシフィコ横浜では、電動化・SDV・AIがキーワードとなり国内外のサプライヤーが関連技術を競っていた。
トヨタ自動車の源流企業である豊田自動織機が、トヨタグループによる買収提案を受け入れる方針であることがわかったという。
車両開発の現場では今、アップデートやメンテナンスがOTA（Over the Air）によって可能なSDV（Software Defined Vehicle）を前提とする動きが広がっている。そんな環境下で適切に対応できるALM（Application Life cycle Management）ツールを開発する米国のPTCの最新状況を取材した。
