「別れても…」とか「逃げた女房に未練は…」などと、まるで昭和演歌のヒットメドレーのようだが、経営統合では折り合いがつかず半年前に破談となったばかりのホンダと日産自動車が、生き残りを賭けた協業に向けて “仲直り”の仕方を探っているようだ。
日産の米国工場でホンダ向けのピックアップトラックを生産し、同社に供給するなどの案が浮上しているほか、自動車を高度に制御する基盤ソフトウエアを共通化する方向でも検討しているという。
きょうの日経が1面トップ記事で「ホンダ・日産基盤ソフト連合、次世代車米中勢に対抗、自動運転で協業前進」とのタイトルで報じているほか、産経や東京なども「両社が調整に入ったことが分かった」などと取り上げている。
記事によると、次世代の車の競争でカギを握るとみられる車の性能をアップデートするための基盤ソフトウエアを共通化して、2020年代後半にも、共同開発したソフトを両社の車に搭載することを目指すという。
ソフトは自動運転や車内での娯楽といった機能を拡張する上で重要な技術で、開発競争が激化。共通化によって巨額の開発費の負担軽減を図るとともに、開発スピードを加速させる狙いがあるようだ。
両社は今年2月、日産がホンダによる完全子会社化の提案に難色を示したため経営統合の協議を打ち切ったが、米EV大手のテスラや中国のBYDなどに対抗するため、統合協議の前から電気自動車（EV）やソフトの開発では連携の可能性を探っていた。
両社はソフト開発に併せ、車に使う高性能半導体やモーターなど制御部品の共通化も検討しているとも伝えており、いったんはこじれて微妙な関係だが、よりを戻して再び“復縁”につながるかどうかも注目される。
2025年7月15日付
●「日本急速に方針転換」トランプ氏関税交渉巡り （読売・2面）
●パナ、EV向け電池工場始動、米カンザス、フル生産時期は白紙に （朝日・7面）
●社説、万博折り返し、将来に何を残せるか （朝日・10面）
●ホンダ・日産ソフト共通化へ、20年代後半の発売目標（東京・6面）
●車関税下げ「生産実績」響かず、「米に貢献」日本の訴求戦略難航、米は貿易赤字を問題視（日経・5面）
●台湾勢、日本へEVバス、鴻海など量産体制（日経・13面）
●ジーカー、PHV年内発売、中国吉利傘下、SUVを2車種（日経・13面）
●ステランティス中国合弁が破産 （日経・13面）
●今年前半の主役、任天堂失速、「トヨタ買い」が映す転換点 （日経・21面）
●高速バス・トラック正面衝突、徳島県、乗客ら2人死亡、12人けが（日経・39面）
