東北大学大学院環境科学研究科の小端拓郎准教授らの研究チームは9月1日、1997年に京都議定書が採択された京都市を対象に、屋根上太陽光発電（PV）と電気自動車（EV）を統合した新しい都市モデル「SolarEV City構想」の効果を分析した結果を発表した。
研究では京都市を1kmメッシュの都市区ごとに詳細解析し、中心部では屋根の狭さから自給率が限られる一方、郊外の住宅地では最大90%程度のCO2削減と高い自給率が可能になることが分かった。
特に注目されるのは、電気自動車を「移動可能な蓄電池」として活用する点だ。EVを電池として利用することで、従来の太陽光発電だけの場合に比べて約2倍のコスト削減効果が見込めるという。
