ヤマハ発動機は5月15日、2026年12月期第1四半期（1～3月）の連結業績を発表した。売上収益は7301億円（前年同期比1042億円・16.6％増）、営業利益は626億円（同191億円・43.8％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は413億円（同106億円・34.5％増）となり、増収増益を達成した。
なお、当期の為替換算レートは米ドル157円（前年同期比4円の円安）、ユーロ184円（同23円の円安）。
◆二輪車が業績を牽引
ランドモビリティ部門の売上収益は4799億円（同919億円・23.7％増）、営業利益は490億円（同212億円・76.3％増）と大幅な増収増益となった。
二輪車（MC）事業では、日本の販売が減少したものの欧米での需要伸長に加え、前年に生産・出荷停止が発生したベトナムの正常化、タイ・インド・フィリピンを中心とした新興国での販売増加が寄与した。
電動アシスト自転車やe-Kitなどを手がけるSPV事業は、e-Kitの販売増加で増収となったものの、研究開発費の増加により営業損失は前年並みにとどまった。
◆マリン事業は米国関税の影響で減益
マリン部門の売上収益は1486億円（同84億円・6.0％増）と増収となったが、営業利益は160億円（同38億円・19.2％減）と減益だった。
船外機は北米・欧州・アジアなどで販売が伸長した一方、ウォータービークルは主要市場である米国の需要が軟調で販売台数が前年を下回った。営業利益は米国関税の影響などにより減少した。
◆アウトドアランドビークルも関税が重荷
アウトドアランドビークル部門の売上収益は412億円（同2億円・0.4％減）、営業損失は78億円（前年同期は営業損失42億円）となった。
RV事業（四輪バギー・ROV）では四輪バギーが好調だったが、米国関税の影響で減益。LSM事業（ゴルフカー等）は需要減少と研究開発費の増加、米国関税の影響が重なり減益となった。
