トヨタは4日、今夏の新車投入による生産増大に対処するため、合計500人の作業員を東芝やIHI、富士通など異業種38社からレンタルすることを決め、発表を行った。
クーラーなどの使用で電力需要がピークに達する夏は、電機メーカーなどが生産を控えめにして、使用を自粛する傾向にある。このため電機メーカーの工場では作業員に余剰人員が生じるのだが、今のトヨタは『ヴィッツ』や『RAV4』にバックオーダーが発生するほど売れており「作っても、作っても、まだ足りない」という状況で工場をフル稼働、逆に作業員が足らないという状態になっている。
そこでトヨタは異業種工場の余剰人員に目をつけ、短期出向という形で雇用することになった。人員を提供する異業種メーカーの関係者も「トヨタの生産ラインを体験させるということには意義がある」として前向きに対応している。
なお、給与は所属元の金額を基準に、トヨタが支払うということになっている。
