マツダは14日、自社の広告制作費のうち、広告代理店に支払う手数料の抜本的な見直し作業に着手することを発表した。悪く言えば「どんぶり勘定」だった今までのシステムを改め、広告費用を適正にすることが狙いだという。
マツダの広告は、1996年から大手代理店の博報堂が担当している。従来は広告費全体の15%を手数料として支払う「コミッション式」を採用していたが、今後は広告制作の経費や、媒体確保などの実績を重視して料金を支払う「フィー式」に変えていく。
今までは無条件に手数料を納めてきたのだが、今後は広告の効果もキチンとチェックする方針だ。売り上げが悪く、広告を出した意味が「無い」と判断された場合には、手数料からペナルティー分を減算するという。もちろん逆のパターンに対してはボーナス分の増加枠も用意し、代理店側のやる気を引き出すことも狙いにある。
この考えには日産も追従するという意思を表明しており、今後は他のメーカーも同様の方式を採用する可能性が高い。
