大手投資企業、メリル・リンチは、フォード、GM、ダナ、デルファイなどの株式に対する格付けを、「買い」から「様子見」に格下げした。理由は自動車業界全体のファンダメンタルが不確定であるため、としている。特にこのところのゼロ％キャンペーンなどで実質的に新車・ユーズドカーの価格が低下していることが、将来的に企業に圧迫を与える、としている。
消費者もアメリカの景気が過去9年間で最低レベルに近付いていることを認識しており、ミシガン大学の調査では数カ月内に消費者の「買い控え」が始まる、という結果も出されている。
また、自動車の売り上げは長くアメリカの消費者行動の指標とされてきたが、このところ自動車販売が減少しても消費者物価が上がる、などの傾向も見られ、自動車業界そのもののパワーに陰りが見え始めているという。
いくらインセンティブを積み重ねてもクルマが売れなくなる、という悪夢のような事態が、アメリカでは早ければ今年中に訪れる可能性が高くなっている。
