気になるニュース・気になる内幕--今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2003年9月8日付
●自民総裁選きょう告示（読売・1面）
●ETC普及へあの手この手 環境対策絡め割引作戦続々、国交省躍起（読売・9面）
●トヨタ、残業中止、延期も、新日鉄爆発事故、鋼材調達が困難（朝日・6面）
●「プリウス」山手線走る（産経・１面）
●鈴鹿サーキットで転倒死亡（産経・30面）
●社説・速度抑制、安全へ意識改革せよ（東京・5面）
●新日鉄名古屋、生産5割回復へ、トヨタ、当面は1割減産（日経・1面）
●核心・日立とトヨタの分かれ道、経営の巧拙「二倍の格差」（日経・5面）
●米ハーレー、100周年復活の秘密、ソフト路線で成長加速（日経・19面）
ひとくちコメント
新日鉄名古屋製鉄所のタンク爆発事故に伴い、今週明けもトヨタ自動車などの大口需要家が大幅な減産を余儀なくされるのは避けられない情勢となってきた。
朝日は「トヨタ、残業中止、延期も、新日鉄爆発事故、鋼材調達が困難」、東京も「製品出荷のめど立たず、熱延ライン依然休止」とのタイトルで掲載。製鉄所の本格的な操業再開が遅れており、鋼材の充分な調達が難しいため、「残業中止を9日以降も延長する方向で調整に入った」（朝日）などと報じている。
日経も同様の記事を1面と経済面に解説を掲載しているが、「生産、5割回復へ」とのタイトルで、「めっき処理ライン五基のうち、自動車向けの二基が再稼働、ほぼフル操業と同じ状態になった模様」としており、トヨタの減産も「最大幅で当面1割程度」とみている。
いずれの記事も内容的に大差はないが「1割減産」の解釈にズレがあるようだ。
