矢野経済研究所は、「2004年版自動車用セキュリティ機器の普及動向と将来展望」をまとめた。
調査は今年2−3月にかけて、自動車メーカー、部品メーカー、自動車用セキュリティ機器メーカーなどから直接面談、電話、メールなどで調査した。
この結果、自動車用セキュリティ機器市場はアフターマーケット製品とOEM製品合計で約176億円で、2010年にはこれの4.08倍の718億円市場に膨らむとしている。
背景にあるのが自動車盗難件数の増加だ。1990年には車両盗難件数が3万5000件前後だったが、2000年に5万6205件、2003年には過去最悪の6万4223件に増えている。検挙率も1990年代の50％台が、2003年には18.6％に落ちている。
こうした傾向からイモビライザー、カーアラームのOEM製品は自動車メーカーのイモビライザーなどの車載化が進み、2003年は大幅に拡大した。
また、EUではイモビライザーの装着が義務付けとなっているが、日本でも装着が増えており、2008年にはほぼ全車種に装着される見通し。
