●国際競争力向上に日本が中心的役割を
背景のひとつには、「海外で、考えていたほどモノが安くできていない」（幹部）という事情がある。中国やアジアなど人件費で優位に立つ海外工場でも、際立ったコスト競争力のある製品づくりには、生産技術面でもう一工夫が必要というわけだ。また昨年来、北米ではATで大量のリコールを発生させており、日米間の技術的な連携に、ほころびが生じているのは否めない。
マザー機能強化の第1弾として、ホンダはバギー車（ATV）について熊本製作所を最新の生産技術開発や海外支援機能の司令塔とする計画だ。ATVは北米で農作業などに使われるオフロード型の3輪・4輪車で、もともとは熊本製作所など国内の2輪車工場で生産し、海外に輸出していた。
すでに、生産は海外に全面移管されているものの、「生産技術の開発などを、熊本に戻す」（福井社長）ことにする。現状では、北米でのATV生産に特段のトラブルを抱えているわけではないが、かつてのマザー工場であった熊本製作所にもう一度、低コストを実現する生産技術開発に取り組ませる。まさに、ATVの「源流」に戻ってコスト競争力を「強化」するというわけだ。
福井社長は、年間販売が1000万台に及ぶ2輪車についても「その大半を占める低価格機種について、さらなる低コストを実現する生産技術を確立したい」と話している。その際も、日本の生産技術部隊が中心的役割を担うことになる。
●「現地化」徹底から、マザー機能強化に回帰?
●国際競争力向上に日本が中心的役割を
●「強い母」は回り道でも勝つ
