トヨタ自動車と独立行政法人都市再生機構中部支社、アイシン精機、東邦ガスの4社は、家庭用燃料電池コジェネレーションシステムの導入効果を発表した。
トヨタなどは、2台の家庭用燃料電池コジェネレーションシステムで作られる電気と熱を4住戸へ分配・供給するシステムの実証試験を、愛・地球博の公式参加者用宿舎で行っている。
愛・地球博の会期の半ばを過ぎたのを機にシステムのデータ解析をした結果、従来方式と比較して一次エネルギー消費量削減で約13％、CO2排出削減で約23％の導入効果を検証し、有効であることを確認した、としている。
これまでのデータから、CO2排出削減効果では、1戸に1台（4戸で4台）の家庭用燃料電池を設置し電気、熱を他の住戸に供給しない場合にくらべ、約6％の削減効果向上が得られることが計算上分かった。
4戸に対し2台の家庭用燃料電池で電気・熱を供給することで住戸ごとの負荷の変動に対する平準化が可能で、集合住宅への家庭用燃料電池導入の更なる効果が得られることが分かってきた、としている。
今後は、引き続き夏場の運転とデータ解析を進め、効果の検証およびそのための最適な運転制御方法確立を進めていく予定。
