「情報交換型運転支援システム国際シンポジウム」（国交省自動車交通局主催）が、14日、北海道苫小牧市内のホテルで開催された。
情報交換型運転支援システムとは、車両間で情報をやりとりして、運転中のドライバーやライダーに進路上に予測される他車両や歩行者の動きを伝え、未然に交通事故を防ぐシステム。交通事故死傷者を減少させるのが目的だ。日本では91年から始まるAVS（先進安全自動車）プロジェクトの一環に組み込まれている。
各国で呼び名こそ違うが独自の技術を駆使し、次世代の自動車交通のプラットフォーム形成を目指している中で、日本はトラック、乗用車、バイクメーカーなど14社と大学研究者らが先進安全自動車推進検討会に参画し、世界に類のない大がかりな研究となった。今年度はASV第3期の最終年度にあたり、シンポジウムは研究成果発表と国境を越えた情報交換の場となった。
講演では、情報交換型運転支援システムとは何かを櫛田和光氏（本田技研工業主任研究員）が説明。システムコンセプトと技術的検討について金光寛幸氏（トヨタ自動車総合システム開発部）、実際の検証実験の内容と実施状況を高田雅司氏（日産自動車先行車両開発部）が解説した。
また、このシステム成否の鍵を握る通信技術について、日米欧で関係する代表者の意見が披露された。
講演者は、古川修氏（芝浦工業大学教授）、T. ラッセル・シールズ氏（米・Ygomi LLC会長）、ラルフ・ギト・ヘアトヴィッチ氏（独・ダイムラークライスラー社車載ITシステム・サービス研究部門ディレクター）の3人。各国とも3年後を目処に実用化を模索している。
実験は全長2720mの苫小牧寒地試験道路を使って繰り返された。シンポジウム前の2日間は同地で実験が関係者に公開され、シンポジウム会場も苫小牧市内となったにも関わらず、自動車、通信機器メーカー、学識経験者、警察庁など他省庁からの参加、海外遠征組を含め286人が出席した。
