気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2006年5月16日付
●W杯日本代表23人決定（読売・1面）
●ヤマトHD社長、瀬戸常務が昇格（毎日・8面）
●中古車販売4カ月ぶり減（産経・8面）
●愛知万博出展に感謝、ポーランド首相と豊田章一郎氏会談（東京・3面）
●中国の小型車生産、トヨタが強化方針（東京・9面）
●ホンダ、北米に新工場、低燃費車需要に対応、年産15万台、500億円投資、2009年稼働（日経・1面）
●役員退職慰労金、トヨタが廃止 成果重視強める（日経・11面）
●駐車監視員実技覚えて、民間委託で警視庁訓練（日経・39面）
ひとくちコメント
日本の自動車メーカーが北米での生産能力不足の解消に向け大型投資に踏み切る動きが活発化している。ホンダも2009年稼働を目指し、北米に四輪車の新工場を建設する方針を固めたという。きょうの各紙がW杯日本代表決定のニュースを取り上げている中で、日経が1面トップで報じている。
投資額は500億円規模の見通しで、当面は低燃費車を中心に年間約15万台を生産する見込み。北米の四輪車新工場はアラバマ州で01年に稼働して以来、8年ぶり。
ホンダの北米での05年の生産実績は約135万台に対し販売台数は前年比6％増の約166万台で、世界販売の半数を占めている。17日には、福井威夫社長ら首脳陣による一足早い「年央記者会見」が予定されており、そこでの話題を先取りした記事とみられる。