SMKと山一電機は、昨年11月に共同持株会社設立による経営統合することで基本合意したが、この両社の経営統合の検討を中止することを決定した。
SMKと山一電機は、不透明な業界環境下で、両社の経営資源を共有し、最大限のシナジーを享受することを目的に経営統合を進めていくことを決めた。その後、両社は経営統合委員会、各分科会を立ち上げ、経営統合に関する協議を重ねてきた。
しかし米国に端を発する世界的な金融情勢の一層の悪化に伴う、日本国内の株式市場の混乱、景気や消費動向の急速な冷え込みなど、協議開始時点では予想できなかった状況が発生し、両社の属する電子部品業界でも今後の見通しは不透明な状況が見込まれている。
こうした状況の中で、両社は、経営統合が必ずしも両社の株主の利益に繋がらない可能性に対する懸念もあり、また、今期の両社の業績がともに営業赤字が見込まれていることから、まずはそれぞれ経営の再建に優先して注力すべきと判断した。
経営統合の検討中止に伴い、6月下旬に予定していた株式移転計画承認株主総会など、株式移転に関する一連の手続きは中止する。また、SMK、山一電機ともに株式の上場廃止は行わず、上場を維持する。
