【新聞ウォッチ】期間短縮、出展社半減、東京モーターショーの危機

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【新聞ウォッチ】期間短縮、出展社半減、東京モーターショーの危機
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気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊(朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版)から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。

2009年3月25日付

●小沢代表が続投表明、民主内、なお異論も(読売・1面)

●侍、執念のV2、決勝打イチロー「神が降りた」(読売・1面)

●新車販売見通し429万台、09年度32年ぶり低水準(読売・8面)

●車国内生産55%減、2月4社、最大の減少率(読売・8面)

●ベンツ、BMWなど出展なし、今秋の東京モーターショー(朝日・11面)

●タタの低価格車、20万円より高い?地元メディア「店頭で1割以上」(朝日・11面)

●WBC日本連覇劇的勝利「効果506億超」優勝セールやグッズ販売(産経・2面)

●株価一時8500円台、市場安定化策が奏功(産経・11面)

●欧州エコカー見参(産経・11面)

●ETC好調でも浮上できず、車載器販売44%減、2月(東京・9面)

●日産やスズキ、中印、販売上向く、小型車減税「追い風」(日経・9面)

●格安レンタカー中小相次ぎ進出(日経・13面)

ひとくちコメント

今秋、千葉市の幕張メッセで開催する予定の東京モーターショーの出展企業数が122社となり、2年前の前回(241社)と比べて約半分に減るという。これまで不参加を決めていたゼネラル・モーターズ(GM)など米ビッグ3や日野自動車など国内トラック4社に加え、独フォルクスワーゲン(VW)や独BMWなど欧州の主要メーカーも軒並み取り止める。

このため、主催する日本自動車工業会(自工会)は開催期間を4日間短縮して10月23日-11月4日の13日間とすることも正式に発表。きょうの東京は「4日短縮、会場は半分」、選別の中「東京とばし」とし、「アジアなら、日本より中国という流れになっている」という業界関係者の声を掲載。毎日も「東京の存在意義が低下している」と報じた。

企業の業績悪化に加え、成熟化した日本市場に魅力を感じなくなったことも不参加の理由とみられるが、主催者側のアピール不足も否めない。例えば、コンパクトにするなら世界中の次世代の環境対応車を集結させる「東京“エコカー”ショー」に衣替えするなど、知恵を絞れば危機を克服するアイデアは涌く。しかも、出展企業が半減するなら、1300円(一般)の入場料を思い切って「半額」以下にするなど、ショーの運営方法もユーザー目線で見直すべきだろう。

《福田俊之》

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