帝国データバンクは、企業概要データベース「COSMOS2」および信用調査報告書「CCR」をもとにして、太陽電池業界を形成する太陽電池関連メーカー（セル・モジュールメーカー、部品・材料メーカー、製造装置（部品含む）メーカー）を抽出、業種や地域別の参入動向などを分析した。
2008年から京都議定書の第一約束期間に入り、CO2排出の一層の削減を迫られるようになったことに加え、昨年の原油価格高騰で再認識された代替エネルギーの確保の重要性により、クリーンエネルギーが注目を浴びている。なかでも、太陽電池は各国の普及促進政策の導入や高い成長率が追い風となり、世界中で生産量が急増している。
調査結果によると、セル・モジュールメーカーは、1950年代以前に設立された大手電機メーカーと、1990年代以降参入した他業種から分社化したメーカーやベンチャー企業に二分される。地域別では近畿と九州に太陽電池の生産拠点の集積がみられた。
部品・材料メーカーは、多業種にわたって分布している。地域別では、2001年以降に九州で急速に企業の設立が進んだことが特徴である。
太陽電池製造装置メーカーは、機械メーカーが5割を占めており、そのなかでも半導体製造装置メーカーが3割以上を占めている。地域別では、北陸・甲信越、中部では部品・材料メーカーにくらべ太陽電池製造装置メーカーが設立されている割合が高い。
日本の太陽電池セルの世界シェアはかつて5割以上を占めていたが、現在は4分の1までに低下した。そうしたなか政府は2009年3月、2020年までに世界シェアを3分の1程度までに引き上げることを明記した報告書を発表。
帝国データではこれが、国内の太陽電池関連企業にプラスの波及効果をもたらすことは間違いないと分析している。
分析対象：セル・モジュールメーカー27社、部品・材料メーカー221社、製造装置（部品含む）メーカー310社、計558社。
