気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2009年6月25日付
●F1分裂回避、コスト削減案 FIAが撤回（読売・23面）
●「底打ち」まだ先、日本、輸出再び低迷「中国頼み」に限界、米国、「楽観論」を修正（朝日・15面）
●「日本の回復今年秋から」OECD生長率見通し（朝日・15面）
●環境ビジネスの未来は、幕張で世界フェア開幕（産経・10面）
●電気自動車、米で15万台生産へ、日産、工場拡充し12年から（東京・9面）
●トヨタ再出発原点へ（下）、顧客第一、市場読み「思い」つかめ（東京・9面）
●人こと：ポルシェジャパン・黒坂社長「ポルシェは究極のエコカー」（日経・9面）
●トヨタを変える（下）、雇用維持のハードル、痛みどう分かち合う（日経・11面）
ひとくちコメント
F1世界選手権シリーズにおける来季の予算上限制（バジェットキャッブ）導入をめぐって関係者が対立していた問題で、トヨタ自動車など参戦8チームによるF1チーム協会（FOTA）と統括する国際自動車連盟（FIA）との間で合意が成立したという。
英BBCやロイター通信の電子版によると、マックス・モズレーFIA会長が会見し「予算の削減について合意。分裂はない」と述べたとしている。
きょうの読売などがスポーツ面で取り上げているが、モズレー会長によると、FOTAとFIAは、今後2年以内に1990年代初頭レベルの予算額に回帰することで合意。また現行チームは新規参戦チームが戦えるレベルになるよう、シャシーやエンジンの面で支援するという。また、今年10月で4期目の任期が切れるモズレー会長は再選に出馬しない意向も示した模様。
自動車レースの最高峰といわれるF1だが、世界的な大不況でホンダが撤退するなど、国内でも興味が薄れていることも事実。今回、分裂は回避されたものの、経営難に苦しむ参戦チームも多く、レースの存続も危ぶまれている。
